2023/12/18
オフショア開発とは、ベトナムなどの人件費が安い海外へ、システムやアプリケーションの開発を依頼することです。
日本は人件費が高まっているため、海外へと依頼することで、開発コストを下げられるようになります。
品質の高さも相まって、オフショア開発は日本にも浸透してきました。
近年、オフショア開発は積極的に利用されるようになっていますが、その概要を理解できているでしょうか。
本記事では、「オフショア開発ガイドブック」として、オフショア開発の全容を把握できる内容をご紹介していきます。
目次
｜オフショア開発とは？
オフショア開発（offshore development）とは、システムやアプリケーション開発の業務などを海外の開発会社や海外子会社に委託することです。
オフショア（offshore）の意味は、岸（shore）から離れた（off）を合わせた言葉で、「海外で（開発をする）」ということを意図して、IT業界では
用いられています。
日本より人件費の安い海外へ開発業務を委託することで、開発コストを抑えられることがオフショア開発の最大のメリットでした。
しかし、近年では、リソースの確保という目的でオフショア開発を導入する企業が増えています。
｜オフショア開発の重要性
日本では特にエンジニア不足が問題視されています。
需要に供給が追いついていない状況であり、開発が滞ってしまうケースがあるぐらいです。
特に、レベルの高いエンジニアは絶対数が限られているため、慢性的な不足に陥ってしまいます。
しかし、オフショア開発であれば、日本では確保が難しいレベルの高いエンジニアを簡単に確保できます。
また、日本のエンジニアよりも安い単価で仕事を依頼できます。
これから、日本は少子化が進み、国内でエンジニアを確保することが難しくなると考えられます。
レベルの高いエンジニアの確保、安価で効率の良い開発の両面から、オフショア開発は非常に重要なものとなると考えられています。
｜オフショア開発白書の広がり
オフショア開発に必要な情報をまとめた考え方として「オフショア開発白書」があります。
重要な情報を詰め込んだものであり、こちらを共通の認識として持っておくことで、トラブルなどを防ぎやすくなるものです。
VNEXTは、ベトナムへのオフショア開発を数多く扱い、豊富な経験を持っています。
以下では、VNEXTが持つ情報を活かして、オフショア開発の全容を把握できる「オフショア開発ガイドブック」として解説していきます。
｜オフショア開発の動向
オフショア開発の委託先となる国は多岐にわたります。いざ、オフショア開発を導入するとなると、どの委託国を選べばよいのかわからないものです。
2022年度にオフショア開発を導入した、日本企業のオフショア開発委託先ランキングは以下のとおりです。
現在、日本企業でオフショア開発を委託している国の約半数が「ベトナム」です。
2021年度に続き、2022年度も依然としてベトナムが1番人気となっています。もちろん、指定なしの中でも、検討の結果ベトナムが選ばれる可能性は
高く、新規オフショア開発案件はベトナムを中心に発注されている状況であることは確かです。
｜ベトナムが人気の理由
ベトナムが日本企業からオフショア先として人気の理由は以下となります。
― 優秀なIT人材が豊富
― 親日である
― 勤勉な国民性
― 地理的近さ（日本と時差2時間）
― 安価な水準の単価
ベトナムでは、オフショア開発で多くの案件を受け入れてきた結果、基幹システムやAI・ブロックチェーンなどの先端テック、パッケージ開発（SAP／
Salesforce／kintone等）といった高度な案件に対応できる企業が増加しています。
コスト面や得意分野、特徴などもさらに細分化しており、自社に合ったオフショア開発企業を選択することが可能です。
また、選択肢の幅が広くなっていることも、ベトナムがオフショア開発先に選ばれる大きな要因になっています。
そして、オフショア開発の課題となっている「言葉の壁」や「文化の違い」といった観点でも、親日であることや勤勉性など日本人と近いといわれて
いることも理由の1つです。
｜ベトナムのオフショア開発市場
ベトナムではオフショア開発が広がっていて、市場規模は拡大の一途です。
実際、市場規模は4,000億円を突破して拡大している状況で、ベトナムでも非常に大きな産業となっています。
ベトナムの統計情報を参考にすると、概ね80%程度は海外へ向けたソフトウェアの輸出、すなわちオフショア開発であることも確認が可能です。
日本のみならず、世界がエンジニアを求めている国がベトナムであると考えて良いでしょう。
他のオフショア先の現状や特徴については、下記の「オフショア開発ガイドブック」に詳しく載せていますので、ぜひダウンロードしてみてください！
｜日本企業のオフショア開発動向
近年、オフショア開発を導入する日本企業が増加傾向にあります。
どのような課題があり、オフショア開発を導入しているのか、オフショア開発で行う案件などをご紹介していきます。
｜オフショア開発を検討する理由
日本企業がオフショア開発を検討する理由は以下のとおりです。
※グラフは「オフショア開発白書2023」を基に弊社でしたものです
長らくオフショア開発の主たる目的は「コスト削減」でしたが、グラフのように「開発リソースの確保」がトップとなりました。
国内の人材不足が多くの企業で課題になっていることが伺える結果ともいえるでしょう。
人材不足に伴い、「開発スピード」に課題がある、という回答も3番手につけている状況です。
｜オフショア開発の案件ランキング
次は、オフショア開発の開発案件ランキングをご紹介します。
※グラフは「オフショア開発白書2023」を基に弊社でしたものです
開発案件の相談内容として最も多かったのは 「Webシステム開発（サービス系）」で、次に「スマホアプリ開発」となり、ほぼ同数で「Webシステム開発（業務系）」という結果です。
2021年度と比べても上位3位までの順位に変動はなく、その割合もほぼ横ばいとなっており、こうした開発案件でオフショアを活用することが一般的となっていることがうかがえます。
SPA（Single Page Application）やPWA（Progressive Web Apps）、クロスプラットフォームとしてWebサービスとスマホアプリを同時に開発するような案件、などWebとスマホ双方に対応するように開発する案件も増加しています。
また、AWSやAzureなどのクラウドベースでの開発が一般化しており、今後もこの傾向が加速していくことが見込まれます。
｜オフショア開発の予算
オフショア開発の目的が「コスト削減」から「リソースの確保」に移りつつあるとはいえ、「コスト削減」はオフショア開発における大きな関心事です。
以下は、オフショア開発案件の予算別割合を契約形態別で表したものです。
オフショア開発の契約形態は、「請負型」と「ラボ型」の2種類があります。
「請負型」は、成果物に対する契約であるのに対して、
「ラボ型」は作業要員×期間に対する契約で、オフショア開発企業の中に自社専任の開発チームを確保するものです。
左のグラフが「請負型」における予算です。
501〜1000万円の規模での開発がボリュームゾーンとなっています。
続いて、右のグラフが「ラボ型」を想定している案件の予算です。
ラボ型の場合、月ごとの予算が設定されているケースが一般的です。51〜200万円の予算がボリュームゾーンで、この規模感でのラボ体制が
主流となっています。
グラフはあくまで立ち上げ当初の予算であり、ラボチームが軌道に乗ったらグロースしていく方向で検討する企業が非常に多いです。
近年では、ラボ型からスモールスタートでオフショア開発を導入する傾向にあります。
｜オフショア開発のメリット・デメリット
オフショア開発を導入したいと検討する際は、メリットとデメリットを理解しておくことが大切です。
｜オフショア開発のメリット
オフショア開発のメリットは大きく以下の3つがあります。
― コストを削減できる
― 優秀なIT人材を確保できる
― 開発期間を短縮できる
オフショア開発を導入することで、コストの最適化が図れることが大きなメリットです。
依頼先によって、どの程度の効果があるかは変化しますが、たとえば、人気のあるベトナムへと依頼すると、日本の3分の1程度の価格で開発して
もらえます。
また、コスト削減と同じくらい大きなメリットとして、優秀なIT人材の確保があります。
オフショア開発会社では、幅広い業界・分野の企業システムを対応することが多いです。
様々なシステムの開発に関するノウハウを蓄積できるため、より技術力や知見が向上したIT人材が豊富にあり、お客様のニーズに応じたエンジニア
チームを迅速に作りやすいです。
そして、オフショア開発は、国内外のエンジニアたちが同時に開発作業を行っていきます。
常に作業を同時進行させることで、納品にかかる期間を短縮できるのです。
｜オフショア開発のデメリット
メリットの多いオフショア開発ですが、国内の開発と比較するとデメリットもあります。
特に、以下のようなデメリットが挙げられます。
― 言葉の壁による意思疎通が難しい
― 文化の違いによるトラブルが発生するケースもある
― 為替やその国の情勢の変化を被るリスクがある
日本に独自の文化があるように、オフショア先にも独自の文化があります。
日本とは異なった文化が多くあり、これらの違いからトラブルが生じる可能性がある点に注意が必要です。
たとえば、文化の違いから要件の理解に齟齬が生まれるかもしれません。
また、言語の壁があり、これがコミュニケーションの課題につながります。
基本的にはブリッジSEが対応してくれますが、すべてのオフショア開発会社にブリッジSEがいるとは限りません。
その場合、自社で通訳やコミュニケーターを配置する必要があります。
オフショア開発を成功するための鍵は「コミュニケーション」といっても過言ではありません。
お互いがパートナーとして、密なコミュニケーションをとることが大変重要です。
｜オフショア開発を利用する際の基本的なプロセス
オフショア開発の導入を決めたら、どのような流れで進めればいいのか分からない人もいるのではないでしょうか？
ここでは、オフショア開発を利用する際の基本的なプロセスをご紹介します。
オフショア開発の進め方は、以下のとおりです。
- 開発の目的を明確にする
- 要件定義をできるところまで自社で行う
- オフショア開発を行う国や企業の選定をする
- 複数社に見積もりをとる
- 契約内容を確認する
- 担当者と仕様書を作成して細かい部分を決める
- 定例ミーティングを設けて進捗を管理する
- 担当者と動作確認を行う
- プロダクトをリリースする
中でも、プロダクトの開始からリリース後までの流れを詳しく解説していきます。
｜要件定義
要件定義は、プロジェクトの成否を左右するといっても過言ではないほど重要なフェーズです。
まず、どのようなシステムやアプリにするのか（開発の目的）、どのようなことがしたいのか（顧客の要求）などを顧客からヒアリングし、
それに基づいて必要な搭載機能などを検討します。
インプット・アウトプットの明確化、ユーザインタフェースの必須条件などにも留意しましょう。
ここで過不足なく要件を定義できなければ、完成したプログラムに問題が生じてしまいます。
この要件定義をしっかりと行い、要件定義書にきちんと明文化しておくことで、顧客と開発側の認識の相違によるトラブルを防ぐことが可能です。
また、開発していくうちにシステムの目的が不明瞭になり、出来上がったものが顧客の要求を満たしていないといった最悪なケースも回避できます。
要件定義は、依頼者から要望を伝えつつ、詳細な部分はベンダーにヒアリングしてもらいながら進めます。
オフショア開発の場合、ブリッジSEが間に入り、言語の壁を超えてくれるケースが大半です。
｜基本設計・詳細設計
要件定義が完了したら、基本設計（システムの基本的な仕様を決める）がスタートし、その後に詳細設計（機能や仕様を実現するための処理について
設計）があります。
設計書に従って、システムやアプリが開発されるため、要件定義の内容を確実に記載することが重要です。
オフショア開発では、ベンダーが期日までに設計書を作成してくれます。
依頼者は完成したものをレビューし、指摘点があればフィードバックする流れです。
必要に応じて何度かやり取りを繰り返し、品質の高い設計者を完成させます。
なお、設計書を作成する過程で、オフショア先から質問が来ることもあります。
このような質問があった場合は、スムーズな回答を心がけましょう。返答がなければ、作業全体が停止することになりかねません。
文化の違いにより、パラレルで都合よく対応してくれるとは限らないため、日本側も積極的に協力し、遅延を発生させないようにすることが重要です。
また、依頼者からオフショア先に質問をするケースも出てきます。
そのためにも、「Q&Aリスト」を作成し、Googleドライブなど共有できる形でやりとりすることをおすすめします。
要件定義から基本設計・詳細設計までの流れを「上流工程」といいます。
｜開発
開発のフェーズは、いよいよ「欲しいものをプロダクト化する」フェーズです。この開発フェーズから、「下流工程」が始まります。
基本的には、オフショア先のエンジニアが開発するため、日本側はプロジェクト管理などが中心です。開発中もやるべきことはあるため、
丸投げしないように注意しましょう。
たとえば、開発で問題が起きていないか、積極的なコミュニケーションが必要です。
日本側からコミュニケーションを取らないと、困りごとがあっても質問してもらえないかこともあります。
また、開発作業に遅れが生じていないか、プロジェクトマネジメントに力を入れることも重要です。
特に、ベトナムなどのオフショア先は、日本とは様々な文化が異なります。
このような文化の違いが原因となり、開発がスムーズに進まないことがあるのです。
コミュニケーションを密に取り、スムーズな開発を心がけるフェーズだと考えましょう。
｜テスト
開発が完了すれば、オフショア先のエンジニアがテストを実施します。
テストケースの作成など、日本側が関わる部分もあるため、コミュニケーションを取りながら進めましょう。
たとえば、テストケースについて日本側でレビューすることがあります。
また、テストの結果として問題が発覚することもあります。
不具合が発見された場合、テスターは開発者に通知し、開発者は修正して、テスターが再度、検証します。
この場合、プログラムの改修が必要となるため、どのような方針かつスケジュールで再開発するのか考えなければなりません。
なお、テストが完了したら、テスト結果報告書を提出してもらいます。こちらの受け取りをもって、テストが完了するとするケースが大半です。
｜リリース
システムは、各テストで徹底的に検証され、品質が保証された後、実際の市場・ユーザーにリリース（公開）されます。
企業のビジネス戦略に応じて、予定されているすべての機能が一度にリリースされるわけではなく、段階的にリリースされることもあります。
｜運用・保守
システムやアプリは開発して、リリースしたら終わりではありません。
リリース後、間もないシステムでは、予期せぬ不具合が発生することもあります。
また、実際に使ったユーザーのフィードバックから、改修しなければならないこともあるでしょう。
このように、システムやアプリは作った後もメンテナンスし続ける必要があります。これを、「運用・保守」といいます。
「運用」は、システムの正常状態を維持し、状況に合わせて変化、拡張させること
「保守」は、システムに不具合が生じた際に適切な対応をすること
VNEXTでは、上流工程からリリース後の運用・保守まで一気通貫でサポートしていますが、オフショア開発会社によっては「運用・保守」まで
行わないところもあります。
その場合、自社で運用・保守を行うか、もしくは別の会社に依頼することになるので、オフショア開発会社を選定する際は、サポートが充実して
いるかもチェックしましょう。
｜オフショア開発を依頼する際の注意点
オフショア開発には、メリット・デメリットがありますが、それに加えて依頼する際に注意すべきことがあります。
｜オフショア開発のROI
開発を依頼する際には、ROI（投資利益率）を計算し、理想的な値であるかどうかを評価しなければなりません。
条件や状況によっては、考えているほど効率的ではなく、日本で開発するのと大差ない状況になってしまいます。
まず、ROIを計算するために、依頼する側が負担するコストを集約しなければなりません。
人件費はもちろん、仮想環境など個別に提供するものがあるならば、個別のコストも含める必要があります。
また、オフショア先へ訪問することがあるならば、出張費用や従業員が拘束されるコストも考えなければなりません。
そして、オフショア先には可能な限り生産性を高めてもらい、コストを抑えてもらうことが重要です。
投資する金額が大きくなれば、ROIが下がってしまうため、それらも含めて計算し評価します。
｜リスクとリターン
オフショア開発には、リスクとリターンの両方があるため、これも考えなければなりません。
バランスによっては、オフショア開発ではなく、日本国内で開発することも考えることになるからです。
まず、オフショア開発のリスクとして考えられるのは、言語の違いによるコミュニケーション不足です。
これにより、仕様の誤りが生じたり、納期遅延に繋がったりすることが含まれます。
また、コミュニケーション不足はもちろん、最初から仕様が伝わっていない、現地でトラブルが発生したなどの理由で遅延が発生するかもしれません。
ただ、リスクとリターンを意識する必要はあるものの、現在はローリスクミドルリターンだと考えられます。
適切なオフショア先へと依頼できれば、開発で失敗することは多くありません。
日本より低コストで依頼できることを加味すると、リターンは十分に大きいでしょう。
｜セキュリティの確保
オフショア開発においては、データセキュリティの確保が重要です。
日本ほど、データセキュリティについて理解されていないことがあるため、要望を伝えるなどしなければなりません。
たとえば、データの暗号化について要望があるなら、それを伝えるようにします。
また、要望を出すだけではなく、契約書に含めておくことをおすすめします。
日本側から指定することで、最適なセキュリティを確保してもらえます。
文化の違いから考え方が異なる部分があるため、積極的に指示することが大切です。
｜コンプライアンスの遵守
日本ではコンプライアンスの遵守が非常に重要視されています。
オフショア開発についても同様であり、コンプライアンスを意識してもらわなければなりません。
たとえば、開発環境にアクセスするためのユーザーは、共有ではなく自分のものを利用すべきです。
共有してしまうと、トラブル発生時の利用者が特定できないため、自分のものを利用するように伝えなければなりません。
また、開発する案件によっては、機密情報などを取り扱うことが考えられます。
これらの情報について口外してしまうと、情報漏洩が発生するでしょう。
このような事態を防ぐためにも、コンプライアンスの徹底を指示しなければなりません。
｜オフショア開発を成功させる3つのポイント
最後に、オフショア開発を成功させる要因となる3つのポイントをご紹介します。
このポイントを押さえて行動することが、オフショア開発を成功に導くことになります。
｜発注前の準備を念密に行う
オフショア開発を導入するにあたり、発注前の準備は必要不可欠です。
準備をどれくらい入念に行なったかによって、委託側にもたらされる金銭的、労力的なコスト問題に対する対応の早さが変わります。
発注前に準備をしておくべきことは、以下の3つが挙げられます。
日本国内の企業に委託する際は、互いに「常識」を確認せずに暗黙の了解で業務が成立してしまうことがあります。
しかし、海外相手ではそうはいかず、仕様書や指示書を具体的な内容にしないと理想の品質に近づけません。
なぜなら、彼らはそれらに書かれたことしかやらないためです。
オフショア開発を導入する場合は、仕様書や指示書が具体的かどうかをチェックするようにしましょう。
また、実際に発注する前に、リスクを抑えた状態で受け入れテストとレビューを行なっておくこともおすすめです。
メリットとして「業務内容、修正点の擦り合わせができる」「現状の作業効率・クオリティを把握でき、改善点を提示できる」といった点が
挙げられます。リスクを軽減し、多大な損害を出さないためにも大切です。
｜自社のプロジェクトに合った会社を選ぶ
開発を依頼する場合は、あらかじめ開発先が "どのような分野が得意なのか" を把握しましょう。
たとえば、選んだ企業に実際に依頼をしたら相手側の不得意な分野で、想定していたレベルより低いものができてしまった等の不具合が発生する
恐れがあります。これも、オフショア開発で失敗してしまう要因として挙げられます。
実績開発が豊富な会社が安心なのは言うまでもありませんが、自社のプロジェクトに合った会社を選ぶことも開発を成功させるポイントです。
｜オフショア先とのコミュニケーションを密にとる
オフショア開発の最大の難関は「コミュニケーション」です。
上述したように、オフショア開発を導入する際は、国内と違った面で気をつけることが数多く存在します。
言語は、日本語が通じるのであればスムーズなやりとりができますが、英語や現地語であれば「通訳」や「ブリッジSE」をチームに入れるなどの
手段をとる必要があります。
また、相手と意思疎通をするためには「文化と国民性」の理解も重要です。
仕事に対する価値観の違いから、進捗や納期の管理が日本よりもゆるい国もあります。
オフショア開発のよくある失敗例は、国内の感覚で管理していると、思わぬところで計画が崩れて納期が大幅に遅れることです。
進捗と納期の管理は、国内での開発の時よりもこまめに、慎重に行うためにも密なコミュニケーションはとても大切です。
｜まとめ
ベトナムなど人件費の安い海外へ開発を依頼するオフショア開発について解説しました。
オフショア開発は、日本よりも安い単価で、高品質な開発が期待できるため、コストを抑えた開発を実現できます。
また、コストだけではなく、優秀な人材を確保するという観点でも、オフショア開発は魅力的です。
ただ、海外に丸投げすればシステムやアプリが完成するわけではありません。
スムーズかつ高品質な開発のために、チームとして協力することが大切です。
オフショア開発では、どのベンダーに依頼するかが非常に重要です。
弊社VNEXTはベトナムへのオフショア開発を得意としていて、コストを抑えつつ高品質なプロダクトを実現できます。
これから導入したいと考えているならば、ぜひVNEXTにお問い合わせください！
▶︎ お問い合わせ：https://vnext.co.jp/contact.html?view=contact
本記事でご紹介した内容の詳細は、VNEXTの「オフショア開発ブック」でご覧いただけます。
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