2024/05/13
昨今、オフショア開発先として人気を誇っている国が「ベトナム」です。
ベトナムオフショア開発の特徴として、
「優秀なIT人材が豊富」
「国民性が勤勉で親日」
「日本に比べて人件費が1/3程度」
「日本との時差－2時間」
「インフラが整備されている」
などがあげられ、深刻なIT人材不足を抱える日本企業のオフショア拠点としてベトナムは非常に優れています。
今回は、オフショア開発でベトナムが選ばれる7つの理由やベトナムオフショアの現状について解説していきます。
オフショア開発を検討されている方や今のオフショア開発国から乗り換えたい方に必見の内容となっていますので、ぜひチェックしてみてください！
目次
｜そもそも「オフショア開発」とは？
オフショア開発（offshore development）とは、システム・アプリ開発の業務などを海外の開発会社や海外子会社に委託することです。
日本より人件費が安い国に委託することで「開発コストの削減」や、海外のITリソースを確保することで「人材不足を解消」できることが期待されています。
特に日本国内でのITエンジニアの確保は、SI大手への依頼や自社採用力の向上で解決してきましたが、ITエンジニア不足は日本の構造的課題であり、DX化への取り組みが盛んになった今、企業単位でその課題の解決を図ることは非常に難しくなっており、オフショア開発への取り組みは、日本企業にとって必須ともいわれています。
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｜オフショア開発先の人気国ランキングでベトナムが1位
オフショア開発.comが実施しているアンケート調査『オフショア開発白書（2023年版）』によると2022年に続き、2023年もオフショア開発先国としてベトナムが圧倒的な人気でランキング1位を獲得しています。
その背景として、ベトナムが日本のオフショア開発として適しているということに加えて、若くて優秀な人材が多いことが挙げられます。
ベトナムは政府の方針としてICT先進国を目指しており、2025年までに110万人のIT技術者を育成する目標が定められています。若くて優秀な人材が豊富なベトナムICT人材市場は、国内のエンジニア不足や採用難に悩む日本企業にとって注目している市場となっています。
また、ベトナムは多くのオフショア開発案件を受け入れてきた結果、基幹システムやパッケージ開発（SAP / Salesforce / kintoneなど）、AIやブロックチェーンなどの先端技術を用いた高度な案件に対応可能な企業も増えていることも人気の理由のひとつです。
｜オフショア開発先としてのベトナムの現状や特徴
ベトナムは2024年現在も、オフショア開発先として人気の国です。そんなベトナムの現状や開発先としての特徴を詳しく解説します。
｜先端技術など幅広いスキルをもつ
今から約10年前のオフショア開発ブームの際は「開発できるといいつつHTMLしかいじれない」という状況が多々ありました。今でもそんなイメージを持っている方もいるかもしれません。
しかし2024年現在、ベトナムは国策としてIT教育に注力しており、多くの若いエンジニアが市場に供給されています。
開発言語の点でいうと、ベトナムでは、ReactやLaravelのようなモダン言語が多いという特徴があります。また、JavaやC#などの人材も多いので、幅広く開発体制の構築が可能です。また、ここ数年はAIやブロックチェーン、クラウドといった最先端の開発者も増加傾向にあります。
弊社VNEXTの開発メンバーには、アーキテクチャ設計から構築までの経験を持つエンジニアや、クラウドなど最先端技術に関する資格を有したスタッフが多いため、提案・要件定義・設計・構築を一貫して行うことができます。
開発スキルが低かったのは昔の話と考えていただいて問題ありません。
｜日本語に力を入れている
オフショア開発をはじめ、経済、文化などさまざまな分野で日本とベトナムとの関わりは以前にも増して強まっています。
その1つの背景として、ベトナムは外国のなかでも日本語を使える人の数が特に多いことで知られており、日本語の学習者数や日本語能力試験（JLPT）の受験者数でも世界トップクラスに位置しています。
ベトナムにおける日本語教育は、1961年にハノイ貿易大学にて始まりました。2018年の日本語教育機関調査では、全国85の高等教育機関で日本語教育が行われていることが確認されており、約60年間に渡って日本語教育がベトナム国内で広まってきたことがわかります。
大学をはじめとする高等教育機関が先行する形で日本語教育が始まり、その後中学校や高校での中等教育、小学校での初等教育での日本語教育も実施され始めています。今では、第一外国語として日本語教育を取り入れている学校もあります。
このような背景から、現在ベトナムのオフショア開発会社では日本語を話せる人材が増えており、人月単価が高いとされているブリッジSEの単価も他国と比較し安い傾向にあります。
それでも、オフショア開発の最大の課題は「コミュニケーション」といわれています。
弊社VNEXTではコミュニケーションコストをかけさせないよう、日本人スタッフまたは日本語に熟練したスタッフが必ず窓口を担当させていただいております。
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｜人月単価の傾向
出典：【2023年最新版】ベトナムオフショア開発の人月単価相場
上記はベトナムのエンジニアの人月単価です。（）内は前年比を表しています。2023年時点のデータで単価は上昇傾向にあります。
上昇傾向ではありますが比較して安価な水準ではあり、またどの職能においてもエンジニアが豊富にいることは押さえておくべきポイントとなります。
ちなみに、日本のシステム会社の日本人単価は以下が相場となります。
現在、日本国内ではIT人材不足が深刻化しており、人月単価は年々増加傾向にあります。特に、スキルの高いエンジニアほど需要があるため上級レベルとなると月100万円以上は人件費がかかります。
日本人単価と比較するとわかるように、ベトナム人単価は上昇傾向にあるといってもコストメリットは非常に高いといえます。
｜エンジニアの待遇
ベトナムのIT企業には優秀なIT人材が集まります。その理由のひとつとして、ITエンジニアの給与がベトナムの平均給与より高い水準であることが挙げられます。
独立行政法人日本貿易振興機構（ジェトロ）が発表した調査によると、2022年度第2四半期のベトナムの月間平均給与は660万ドンで、日本円にすると約3万8,280円です。一方、2021年度のベトナム国内のITエンジニアの平均月給は774米ドルで、日本円にすると約10万5,640円と中国やタイに次ぐ高水準です。ベトナム国内全体の平均月給（約3万8,280円）と比べても約2.8倍であり、ベトナム国内におけるITエンジニア給与の高さがわかります。
そのため、ITエンジニアは人気職となっており、大手IT企業などに優秀な人材が集まる構図ができあがっているわけです。同時に福利厚生面も手厚くなっており、ベトナムにおけるエンジニアの待遇は非常に良いといえるでしょう。
｜ベトナムとオフショア開発各国との比較
ベトナムとその他の主要なオフショア開発国の特徴を以下の比較表にまとめました。
エンジニアの月単価相場だけみれば、ミャンマーやフィリピン、バングラデシュの方がコストメリットが高そうですが、ベトナムが人気国となっている理由はそれ以上のものがあります。
以下からは、オフショア開発でベトナムが選ばれる7つの理由をくわしく解説していきます。
｜オフショア開発でベトナムが選ばれる7つの理由
ベトナムは日本企業にとってのオフショア開発拠点として非常に優れています。ベトナムオフショア開発を選ぶべき7つの理由をみていきましょう。
｜① エンジニアの人月単価が日本の約1/3程度
ベトナムの人件費は日本の1/2～1/3程度といわれています。
高騰する国内のエンジニアではなく、日本人と同様のスキルを持った優秀なベトナムエンジニアを活用することで、人件費を抑えることができ、システム開発にかかる原価削減が見込めます。
もともと中国は1/2程度といわれていたものの、近年の経済発展をもとに、給与が日本の70～80％、場合によっては日本以上になってきています。
これからオフショア開発に取り組む上で、コストメリットを得たいのであればベトナムが向いているといえるでしょう。
｜② 優秀な若いIT人材が豊富
ベトナムは国を挙げてIT人材の輩出に力を入れており、優秀なIT人材が年々増加しています。
ベトナムのIT人材プラットフォーム「TOPDev」が発行した『Vietnam IT Market Report 2023』によると、コンピュータ・サイエンスおよびIT関連部門で働く技術／デジタル労働力は53万人と推計されています。そのうち56％が20代、25.4％が30代と若いエンジニアが豊富です。
またベトナム政府は大学におけるIT人材育成に注力し、IT関連を専攻する学生は毎年5万〜5.7万に及ぶと試算されており、優秀なIT人材は今後さらに増加していくと考えられます。卒業後は、日本企業を就職先として選ぶ学生も少なくありません。
若いエンジニアが多いとはいえ、資格のレベルはミドルクラス以上が約60%と技術に関する高いレベルの資格保有者が多数を占めます。
くわえて多くの案件を受け入れてきた結果、基幹システムやパッケージ開発（SAP / Salesforceなど）、AIやブロックチェーンなどの先端技術を用いた高度な案件に対応可能な企業も増えています。
このような現状から、ベトナムの技術力はIT大国であるインドにも劣らず、安心して開発業務を任せることができます。
｜③ 勤勉で親日な国民性
ベトナム人は真面目で、向上心が強く勤勉であるという特徴があり、手先が器用で細やかな仕事にも粘り強く取り組みます。 特に、IT業界においては、評価が特に高い場合には、給与が新卒時給与の10倍程度になることもあり、努力が自分に返ってくるということを知っているため、非常に熱心にスキルアップに努めます。
経済産業省が発表している『我が国におけるIT人材の動向』によると、日本のIT人材の週あたりの平均勉強時間は1.9時間であるのに対し、ベトナムの平均勉強時間は3.5時間と日本と比較すると約2倍です。
ベトナム人は勤勉で真面目な人が多く、日本人とともに働くうえで相性がいいといわれています。
｜④ 日本語が話せる人材が豊富
日本学生支援機構（JASSO）が発表した『2021（令和3）年度外国人留学生在籍状況調査結果』によれば、ベトナム人留学生は、全留学生の20.4％を占めて（上図）おり、中国に次いで第2位につけています。 これに伴い、日本語が話せる若者は増えており、オフショア開発のプロジェクトでは彼らのような日本語が得意なベトナム人が、ブリッジSEとして重要な役割を果たしています。また、ベトナム国内では日本語を第二外国語として教える高校もあるなど、日本語需要が非常に高まっています。
オフショア開発では、日本企業とベトナム企業の橋渡しとして「ブリッジSE」と呼ばれるポジションで活躍するベトナム人材も見られます。日本の文化について前向きに理解しようとする人も多く、円滑なコミュニケーションがとりやすいため、開発を進めやすい国だといえるでしょう。
このような背景もあり、ベトナムは日本語が話せるブリッジSEが豊富なため、ブリッジSEの単価が各国より安いことが特徴です。
｜⑤ 時差が2時間でビジネスアワーが日本とマッチする
ベトナムと日本の時差は2時間で、日本の方が2時間進んでいます。それほど時差が大きくないためビジネスアワーがマッチしやすく、現地との連絡もとりやすいといえるでしょう。
ベトナム企業のビジネスアワーは一般的に8:00〜17:00（または8:30〜17:30）です。一方、日本では10:00〜19:00が就業時間という企業が多いため、ベトナムとの時差を考えるとビジネスアワーが合います。
業務が進めやすい点も、ベトナムをおすすめする理由のひとつです。
｜⑥ 政治・インフラが安定している
ベトナムでは1955年〜1975年にかけてベトナム戦争が勃発しましたが、75年の南北ベトナム統一以降、政治は安定した状況にあります。
最近では、同じく東南アジアに位置するミャンマーも、人件費を抑えられる観点からオフショア開発先として注目されています。しかし軍事政権下で、情勢が安定しているとは言い難い状況です。
一方、ベトナムは政治情勢の変化によるリスクが低いといえます。インフラ環境も整っているため、安心してオフショア開発を委託できる国だといえるでしょう。
｜⑦ オフショア開発の3次ブームというタイミング
オフショア開発は1980年代頃中国で始まったといわれており、その後インド、東南アジア、東欧、アフリカなど世界中の人件費が安い国で盛んに行われています。その中でもベトナムは、今オフショア開発の3次ブームを超えたといえるでしょう。
3次ブームは、2018年頃。経済産業省による「DXの壁」という言葉がバズワードとなり、ITエンジニア不足が予想されることが広く知れ渡ったことから、多くの会社がオフショア開発に取り組んできました。たくさんのオフショア開発会社が生まれたのもこの時期以降です。
また、大学などの教育機関におけるIT教育も盛んに行われるようになりました。
大学では、将来職業プログラマーとしてキャリアを積んでいくことを前提としたプログラミング授業があるのに加え、IT企業へのインターン（数ヶ月に渡る実務経験）がほぼ必須とされています。そういった意味で、日本の新卒とベトナムの新卒を比べると、社会人スタート地点から技術的な差がついていることも多くあります。そして、新卒であれば給与をある程度抑えることも可能です。
人件費が安い国において、若くて優秀な人材が提供され続けることは、将来的な人件費高騰が起こりうる中で、また、中国やインドなどが人件費高騰からオフショア開発の選択肢として難しくなってきた中で、非常に重要なポイントです。
｜オフショア開発でベトナムを選ぶ際の注意点
さまざまなメリットが期待されるベトナムですが、オフショア開発でベトナムを選ぶ際には、以下3つの点に注意する必要があります。
｜あらかじめ品質基準を共有しておく
オフショア開発先との間で、成果物について完成品として判断する基準に差異が生じることがあります。
トラブルを避けるためにも、プロジェクト開始前に、ベトナム人エンジニアと品質の基準についてよく話し合い、意識を統一しておきましょう。ベトナム人は真面目で熱意のある人が多く、基準を事前に共有しておけば、成果物の仕上がりに関するトラブルを未然に防げる可能性が高いです。
｜コミュニケーションにおける解釈の相違を防ぐ
オフショア開発を進めるうえで、ベトナム人エンジニアが日本語の微妙なニュアンスを理解できないこともあります。
エンジニアに委託側の意図が完全に伝わっていると安易に判断せず、綿密にコミュニケーションを取りましょう。特に重要な内容については、念入りに確認することが大切です。
｜ベトナムの文化・国民性を理解する
外国企業を相手にする際は「日本の常識が必ずしも世界の常識と合致するわけではない」ことを念頭に置いておきましょう。お互いの文化を理解して歩み寄り、委託側・受託側の双方にとって、最良の方法を模索することが大切です。
たとえば、日本人と比較すると、ベトナム人は時間に対する意識がそれほど強くありません。
日本では会議が時間ぴったりに始まる、納品期限を守ることが当たり前ですが、ベトナム人は期限を守るという教育は受けていても、時間に対する価値観がそもそも異なり「絶対に守らなければいけない」という意識はあまりないようです。
オフショア開発を進めるうえで、進捗管理はこまめに行うなどマネジメントをしっかり行いましょう。
｜オフショア開発会社を選ぶ5つのステップ
IT人材の確保・雇用にかかるコスト削減が期待できるオフショア開発の委託先として選べる会社は、多岐にわたります。
ここでは、オフショア開発を手がける会社の選び方を、5つのステップでご紹介します。オフショア開発を成功させる肝といえる部分なので、しっかりと把握して、委託先の絞り込みをしていきましょう。
｜STEP1：技術力の水準が高い国を選ぶ
まず、委託先の国に求められるのは「技術力」です。自社が必要とするソフトウェア、Webシステム、アプリなどの開発業務をこなせる程度のスキルは必須です。そのため委託先の国は、自社の希望と照らし合わせて、高い技術力を有するIT人材が多い国を選ぶのがポイントです。
技術力に加えてチェックしたいのが「得意とする分野」です。
ソフトウェア開発、Webシステム開発、アプリ開発のいずれを得意とするIT人材が多いのか、国によって異なります。ソフトウェア、Webシステム、アプリの開発以外に得意分野を持っている国もあります。この得意とする分野もチェックし、高い技術力を有すると見込まれる国を選ぶことで、希望に沿った仕事をこなしてもらいやすくなります。
以下の表はオフショア開発の委託先候補の一覧表です。技術力とコストメリットを兼ね備えた国は、ベトナム以外に見られない状況だといえるでしょう。
｜STEP2：オフショア開発企業を選ぶ
現地法人によるオフショア開発企業、または、日本法人によるオフショア開発企業のどちらかを選択することが多いです。
それぞれのメリット・デメリットを見てみましょう。
｜STEP3：対応できる開発サービス・技術を確認
システム・アプリケーション開発、AIやブロックチェーンといった先端技術に対応しているか、開発だけでなく上流工程も対応可能か、リリース後の運用・保守までサポートしてくれるかなど、対応範囲を確認しましょう。
｜STEP4：希望する開発体制・開発型に対応しているかを確認
開発体制・開発型に関して、自社が抱える課題に柔軟に対応してもらえるかを確認しましょう。開発型は「ラボ型」と「請負型」に大別できます。
それぞれの契約形式や特徴を見てみましょう。
｜STEP5：開発者チームの言語・品質管理・実績を確認
開発者チームの使用言語、品質管理、実績について確認しましょう。具体的には以下のポイントをチェックすると良いでしょう。
・日本語でコミュニケーションは可能か、英語にも対応しているか
・日本と同等、または、それ以上のクオリティが保証されているか
・十分な開発実績はあるか
｜ベトナムオフショア開発ならVNEXTにお任せください！
VNEXTでは、システム・アプリ開発などのお悩みをお持ちの企業様に対して、日本人とベトナム人がチームとなって開発業務に携わるオフショア開発のサービスを提供しています。
ベトナム人エンジニアが開発したシステムは、独立部署である品質管理部で日本人エンジニアがチェックするので、日本の開発企業と変わらないクオリティが強みのひとつです。
また、15年以上オフショア開発を提供してきた結果、2024年現在では、350社以上の日系企業様に700件を超える開発支援をしております。
なかには15年連続で協力パートナー関係を築いている企業もあり、スタートアップ企業から大手企業まで多岐にわたります。
▼ VNEXTの強み
・ブリッジSEの存在
すべてのプロジェクトにおいて日本語でコミュニケーションが可能です。高い日本語能力を持つブリッジSEをアサインし、すべての開発工程で依頼主企業が安心できるサポート体制が充実。ニーズに応じて英語も対応可能です。
・「ラボ型」「請負型」に柔軟に対応
依頼主企業の悩みをヒアリングするところから始め、課題を明確化。「ラボ型」「請負型」の選択肢の中から最適な開発体制と開発型を提案します。
・開発コストを最大で2/3削減できる
採用にかかるコストは「0」で、優秀な開発チームが案件成功を支援します。人月単価30万円前後でスキルレベルの高いエンジニアのチームを構築可能です。
▼ システム・アプリ開発実績（一例）
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